近年リモートワークを導入する企業が増えている理由
リモートワークを導入する企業が増えています。
なぜリモートワークを導入する企業が増えているのでしょうか。
リモートワークを導入する企業
2016年には日本でも大企業がリモートワークに取り組むニュースが多く見られるようになりました。
あのトヨタが在宅勤務の大幅拡充を発表し、かなりの反響となりました。
トヨタの在宅勤務は従来、一部社員に限定されていたが今回の拡充によって一般企業でいうところの事務系の総合職に当たり、一定の資格以上を持つ約1.3万人の社員まで対象を広げる。早ければ8月にも新制度を導入したい方向で、すでに会社側から労働組合に提案している。「育児・介護への対応だけでなく生産性向上も目的」（トヨタ広報部）という。
トヨタのような大企業が導入したということもあり、在宅勤務制度についてリリースを打つ企業が次々でてきています。
銀行業界でも在宅勤務の導入が進んでいるようです。
三菱東京ＵＦＪ銀行は７月から、社員の働き方を抜本的に改革する。顧客の信用情報を扱う銀行では難しかった在宅勤務を主要行で初めて導入。国内の約３万人の正社員を対象に時差出勤も認め子育てや介護をしながら働きやすい環境をつくる。一方、個人の退社予定時間を毎日「見える化」しムダな残業も減らす。
銀行のような顧客情報管理に厳しそうな業界でもリモートワークを導入してきました。リモートワーク時代の幕開けはこれからといった処でしょうか。
いまリモートワークが増える理由
もともとリモートワークは、EUや米国のように国土が広い国でのメリットが大きいとされていました。
国土が広い国では長距離移動が現実的にむずかしい環境です。そのような背景を持つ会社にとっては、リモートだけで仕事を完結させることによって、通勤時間やオフィスのコストを圧縮できるメリットがあります。
また、社員にとっても引っ越しや転勤など生活環境を変えること無く働くことができる環境は負担が減少するメリットになります。
日本におけるリモートワークのニーズ
日本では、上述の海外におけるケースような距離など物理的なデメリットを克服するためにリモートワークを導入するという話はあまり語られません。物理的なデメリットもよりも、ワークスタイルや家庭との両立などに焦点があてられています。
例えば在宅勤務ならば、仕事のちょっとした合間に家事をこなしたり、子供の送り迎えなど、仕事よりも優先度の高い家庭のワークをこなすことができます。仕事だけの人生にとらわれず、家庭へのコミットも求められる現代の会社員にはメリットが大きいです。
テクノロジー進化によるリモートワークの可能性
近年急にリモートワークの拡充が進んでいる理由として、テクノロジーの進化があります。
以前まではオフィスに縛られていた機能や情報がクラウドに移されています。
以前のようなデスクトップ型のPCからだけでなく、タブレット、スマートフォンなど小型の様々なデバイスからアクセス可能になりました。
具体例では、顧客管理しているExcelファイルやCMSへアクセスするにはオフィス外からでも可能です。
連絡手段もメールよりも簡単なSMS、LINEなどのサービスに代替が進んでいます。
新しいテクノロジーにより情報にアクセスできさえすれば働く場所は問題ではなくなります。
テクノロジーの進化によりオフィスで働く必然性が相対的に低下しているのです。
テクノロジーの進化によりリモートワークを成功させている37シグナルズの手法が書籍となっています。
参考としてください。
また、以下はチャットワークを開発しているＥＣスタジオの書籍です。こちらにもリモートワークのノウハウが紹介されています。
リモートワークが導入する企業が増えている理由まとめ
大企業も次々と導入しているリモートワークについて、その導入理由を、ニーズの面とテクノロジーの面2面からご紹介しました。
リモートワークが可能な職場の方はリモート不可の職場と比較して、人生が改善しますから、人生を改善させる判断の一助にしていただければ幸いです。